慶応義塾體育會ソフトテニス部



内籐享佑さんが 日本ソフトテニス連盟本部功労者受賞

12月3日、日本ソフトテニス連盟表彰式において元・ソフトテニス部 監督、前・三田ソフトテニス倶楽部 会長 内籐享佑さんが長年にわたるソフトテニスの普及・発展並びに日連本部事業への大きな貢献、特に国際振興の推進に多大な実績を残された事に対して 平成23年度日本ソフトテニス連盟本部功労者として表彰を受けました事をご報告致します

内籐享佑さんの略歴
昭和34年慶応義塾大学卒業、その後慶応義塾体育会ソフトテニス部監督、
三田ソフトテニス倶楽部会長を歴任
(財)日本連盟理事 平成元年〜平成10年  国際担当理事 国際委員長
(財)日本連盟参与 平成11年〜現在

 


昭和39年卒 堀井基章さんが叙勲の栄に

(学)堀井学園理事長・堀井基章さん(昭和39年卒)は、多年にわたり、学校教育の振興及び私立学校の発展に貢献した事が認められ、秋の叙勲にて、旭日小綬章受章の栄に浴しました。皆様と共にお祝いしたいと思います。

 (注) 学校法人堀井学園は、横浜創英大学(平成24年4月開学予定)、同短期大学    、浜創英中学・高校、横浜翠陵中学・高校 等を運営しています。

 

 


昭38卒業柴田愛子さんが平成23年春の叙勲で旭日中綬章を授与されました

公正取引行政での功労により 元・公正取引委員会 委員柴田愛子さん(昭38卒業)が 平成23年春の叙勲にて受章の栄に浴しました。
柴田さんは国家又は公共に対し功労のある方を対象とし 功労の内容に着目し顕著な功績を挙げた者に授与される旭日章=旭日中綬章を授与されました

柴田愛子さん[略歴
前公正取引委員会委員(公正取引委員会の約60年の歴史の中で、経済学者として初めて、また、女性としては、 3人目の委員(2001年12月より2006年12月まで))。
専門は公共経済学、財政学。
1968年、米国コロンビア大学にて Ph.D(経済学博士)号取得。
米国公認会計士資格取得(1983)、英国ヨーク大学助教授、帝塚山大学(経済学部)、関西学院大学教授などを経て、公正取引委員会委員。

EU競争政策大臣M. Monti(2003.11), N. Kroes(2006.3)とEU- Japan Top Level 競争政策会議日本代表、
第2回ASEAN競争法会議(2006.6)日本代表、公正取引委員会委員として20数年ぶりの独禁法大改正(2006.1施行)に参画。

[主著]
『公共経済学』(東洋経済新報社、2000・3、共著)、
『財政赤字と省益最大化:税収予測からの検証』「現代経済学の潮流1999」(東洋経済新報社、2000・10、共著)
『経済分析へのSOMの応用』「自己組織化マップ応用事例集」(海文堂、2002、共著)など多数。

[論文]
『予算過程の「みえざる手」』「公共選択の研究」(第27号1996)、

“Work Time and the Well-Being of Married Working Women in Japan”, with other, Feminist Economics, 2009, vol. 15, Issue 1, pages 57-84


“Effects of Taxation on Risk-Taking”, American Economic Review, vol. LIX,No.2、“Comparison of Marginal Propensity to Consume between Legal and Tax-Evaded Income-The Japanese Case”, with Other, Public Finance/Finance Publiques, 1996, vol. 51(3), pages 111-115,


“An economic analysis of apathetic behavior: Theory and experiment”, with Others,The Journal of Socio-Economics, 2008, vol. 37, pages 90-107,


“Group Size Effects on Cartel Formation and Enforcement Power of Leniency Programs”, with Others, International Journal of Industrial Organization, 2009, vol. 27, issue 2, pages 145-165


"Comparison of Marginal Propensity to Consume between Legal and Tax-Evaded Income -The Japanese Case", Public Finance/Finance Publiques, Vol.51(3), 1996, pp.111-115 など多数。


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